投資信託を始めるには

2022 1/18

2021-10-4

繰上償還（投資信託）（くりあげしょうかん（とうししんたく））
分類：投資信託
投資信託が、あらかじめ決められた償還期日よりも前に償還されること。 ―引用：野村證券証券用語解説集

投資初心者は何から始めるとよい？必須の5ステップについて解説

投資初心者は何から始めればよい？

投資の基本

投資まなぶ

路井なびお

大失敗を避けるには、最初に基本を学んだうえで、少額から始めることが大事です。投資に必勝法はありませんので、少額で実践しながら自分に合った投資法を選んでいくと良いです。

投資を始めるための5ステップ

１．投資方法を決める

投資の種類	メリット	デメリット
株式	・少額から始められる（単元未満株を使えば、数百円から）・成功したときのリターンが大きい	・失敗したときのマイナス幅が大きくなりがち・投資手法の勉強と銘柄分析に、ある程度時間がかかる
債券	・債務不履行にならない限り、確定利回りを得られる・多くの場合、銀行預金より利率が高い	・債務不履行になると、元本割れすることがある・大きなリターンは狙いにくい
投資信託	・株式や債券、不動産などに少額（最小100円）から投資できる・多くの銘柄に分散投資されているので、値動きがやや緩やかである	・保有中に信託報酬（継続的なコスト）がかかる・多くの銘柄に分散投資されているので、平均的なリターンになることが多い
不動産	・レバレッジをかけられる（融資を活用できる）・家賃収入、物件価値の変動は株式や為替などに比べて緩やかなので安定している	・1件あたりの投資額が大きいので、失敗したときのダメージが大きい・失敗すると、大きな借金が残る可能性がある・流動性が低いので、売却に時間がかかる・仲介会社や管理会社などとの人間的なやりとりが不可欠
貯蓄型保険	・いざという時に、家族の生活補償になる	・投資としての利回りは一般的に低い投資信託を始めるには・途中解約すると、元本割れになることがある
FX（外国為替証拠金取引）	・レバレッジをかけられる	・レバレッジをかけすぎると変動が激しくなる・レバレッジをかけて失敗すると、借金が残る可能性がある
暗号資産（仮想通貨）	・値動きが大きいので、うまくいけばハイリターンを狙える・レバレッジをかけることも可能	・値動きが激しいので、大きくマイナスになることがある・利益は雑所得なので、税率が高くなりやすい

どの投資手法もそれぞれメリット・デメリットがありますが、王道となる投資手法は「株式」、「債券」、「投資信託」、「不動産」です。これらは会社への出資、貸付、住居の提供という価値を提供しており、長期的にプラスのリターンを得やすいという良さがあります。

上記の中で少額投資しやすいのは「株式」、「投資信託」です。投資のしくみをある程度理解するまでは、株式や投資信託を使って、少額から始めてみることをおすすめします。

投資信託はなぜ初心者にもおすすめ？理由とリスク、お得な制度、始める前の注意点を解説

●CONNECT取扱商品全般のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて
お取引の際には、商品ごとに株式会社CONNECT(以下、CONNECT)所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面（上場有価証券等書面、目論見書がある場合はその書面）等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
●ひな株（単元未満株式等の店頭取引）の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等投資信託を始めるには
ひな株のお取引に当たっては、対価（購入対価・売却対価）のみを受払いただき、手数料はいただきません。なお、購入対価は株価に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格になります。
・CONNECTのスプレッド
原則、株価に0.5%を乗じた価格になります。
・単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合
ひな株のスプレッド0.5%に対して、株式（現物取引）の手数料は0.033％です。そのため、ひな株で単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合、お客さまの支払金額／受取金額は、株式で取引された場合と比較して不利になりますのでご注意ください。
・お取引にあたってのリスク
ひな株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
●ひな株USA（外国株式等の店頭取引）
・お取引にあたっての手数料等
ひな株USAのお取引にあたっては、対価（購入対価・売却対価）のみを受払いいただき、手数料はいただきません。
なお、購入対価は、直近の米国各証券取引所（NYSE、NASDAQ）における終値またはアフターマーケットでの市場価格をもとにCONNECTが決定する基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却対価は基準価格から一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格になります。
また実際には円貨で受払いいただくため、購入対価は購入用の約定為替を乗じた価格、売却対価は売却用の約定為替を乗じた価格になります。
・CONNECTのスプレッド
基準価格に通常0.7％（最大で1.5％）を乗じた価格になります。
また約定為替にもスプレッドがあり、基準為替に通常30銭（最大で50銭）を加減算した為替レートになります。
・お取引にあたってのリスク
ひな株USAの価格は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
ひな株USAの円換算した価格は、米ドルの円に対する為替水準により上下いたしますので、これにより損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
市場の状況や個別銘柄の要因により、終日または一定時間の間、一部の銘柄でお取引を停止する場合があります。
・お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、ひな株USA利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
●国内株式等（株式、ETF、REIT、インフラファンド等の委託取引）の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
国内株式等のお取引にあたっては、約定代金に対して0.033％（税込）の委託手数料がかかります。委託手数料の上限は660円（税込）となります。
・お取引にあたってのリスク
・株式
株式は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
・ETF（上場投資信託）
ETFは銘柄自身の価格変動のほか、連動する指数等の変動等により価格が変動するため、損失が生じる恐れがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

・REIT（不動産投資信託証券）
REITは銘柄自身の価格変動のほか、運用する不動産の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。
・インフラファンド
インフラファンドは銘柄自身の価格変動のほか、運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。
・上場新株予約権証券
上場新株予約権証券は行使対象となる株式の価格や評価額の変動や、当該株式の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場新株予約権証券の価格が変動することや、転換後の当該株式の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生ずるおそれがあります。なお、新株予約権には権利を行使できる期間に定めがあり、当該期間内に行使しないことにより、投資金額全額を失う場合があります。
●信用取引の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
国内株式等の信用取引にあたっては、約定代金に対して0.033％（税込）の委託手数料がかかります。信用取引の委託手数料の上限は330円（税込）となります。また、別途管理費、名義書換料、権利処理手数料をご負担いただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。詳細は信用取引利用・取引ルールをご確認ください。
・お取引にあたってのリスク
国内株式等の信用取引は、一定の委託保証金をCONNECTに担保として差し入れ、差し入れた委託保証金を上回る取引を行うことができます。委託保証金は、約定代金の33％以上で、かつ30万円以上の金額が必要です。
信用取引は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
また、信用取引では、委託保証金の約3倍までのお取引を行うことができるため、差し入れた委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
・お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、信用取引規定、利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
●IPO（新規公開株式）、PO（公募・売出株式）の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
株式等を募集等にて購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます。
・お取引にあたってのリスク
価格の変動や発行者等の信用状況等の悪化等により損失が生じるおそれがあります。
・お取引にあたっての留意事項
お申込みにあたっては、目論見書を必ずご覧ください。
●単元未満株の取次ぎの手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
単元未満株のお取引にあたって、他の証券会社に取り次ぐ場合は、約定代金に対して1.1%（税込）の手数料がかかります。
・お取引にあたってのリスク
単元未満株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
●投資信託の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
投資信託のお取引にあたっては、購入時および換金時にご負担いただく費用はございません。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用（信託報酬）（最大2.09％（年率・税込））等の諸経費等がございます。
・お取引にあたってのリスク
投資信託は、主に株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
・お取引にあたっての留意事項
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
●NISA、つみたてNISAに関する留意事項
[NISA、つみたてNISA共通]
・日本にお住まいの20歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方）が対象です。投資信託を始めるには
・NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
・NISA口座、つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。
・その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰り越すことはできません。
・NISA口座、つみたてNISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
・国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合（株式数比例配分方式を選択されている場合）のみ非課税となります。
・投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISAおよびつみたてNISAの非課税メリットを享受できません。
・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。この場合、分配金は課税扱いとなります。
・NISA口座・つみたてNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。投資信託を始めるには投資信託を始めるには
・国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。
[NISAに関する留意事項]
・NISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間120万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
・NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。ただし分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。
[つみたてNISAに関する留意事項]
・つみたてNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間40万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
・つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
・20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管（ロールオーバー）することはできません。
・つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。投資信託を始めるには
・つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
●金融商品仲介業務に関するご注意事項
・当社は、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるCONNECTの証券口座開設の勧誘・媒介、およびCONNECTの取扱う各種金融商品とその取引に関するご案内を行います。
・金融商品仲介による証券口座の開設ならびに当該口座を通じて行われる有価証券のお取引は、お客さまとCONNECTとのお取引になります。また、お取引により発生する利益および損失はすべてお客さまに帰属します。投資信託を始めるには
・当社にはCONNECTとお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、当社にはCONNECTとお客さまとの間の契約の締結権はありません。
・当社は、いかなる名目によるかを問わず、金融商品仲介業に関してお客さまから金銭もしくは有価証券の預託を受け、または、当社と密接な関係を有する者にお客さまの金銭もしくは有価証券を預託させることはいたしません。
・当社で金融商品仲介のお取引をされるかどうかが、お客さまと当社との他のお取引に影響を与えることはありません。また、当社でのお取引内容が金融商品仲介のお取引に影響を与えることもありません。
・金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。したがって元本保証はありません。
・金融商品仲介によりお取引いただいた有価証券は、所属金融商品取引業者が保護預りし、分別保管されますので、所属金融商品取引業者が破たんした際にも、所属金融商品取引業者の整理・処分等に流用されることはありません。万一、所属金融商品取引業者の破たん時に何らかの事由によりお客さまの資産が棄損した場合には、投資者保護基金により、おひとりあたり1,投資信託を始めるには 000万円までが保護されます。
・すでにCONNECTに証券口座をお持ちのお客さまは新たに証券口座開設をお申込みいただくことができません。口座開設にあたってはCONNECTによる審査があります。審査の内容によっては、口座開設をお断りする場合があります。
・当社のWEBサイトでご案内しているCONNECTの商品・サービスおよび取引条件等は、変更される場合があります。最新の情報については、必ずCONNECTのウェブサイト等にてご確認ください。
・当社では、お客さまの投資方針等に適した商品もしくは取引をご案内することを勧誘方針としておりますが、今回のご案内は、現在のお客さまの投資方針に必ずしも適さない場合があります。ご注意ください。
【金融商品仲介業者】
●商号株式会社クレディセゾン金融商品仲介業者：関東財務局長（金仲）第62号
【所属金融商品取引業者】
●商号株式会社CONNECT 金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第3186号
●加入協会日本証券業協会

投資信託はなぜ初心者にもおすすめ？理由とリスク、お得な制度、始める前の注意点を解説

●CONNECT取扱商品全般のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて
お取引の際には、商品ごとに株式会社CONNECT(以下、CONNECT)所定の手数料等をご負担いただく場合があります。投資信託を始めるにはまた、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面（上場有価証券等書面、目論見書がある場合はその書面）等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
●ひな株（単元未満株式等の店頭取引）の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
ひな株のお取引に当たっては、対価（購入対価・売却対価）のみを受払いただき、手数料はいただきません。なお、購入対価は株価に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格になります。
・CONNECTのスプレッド
原則、株価に0.5%を乗じた価格になります。
・単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合
ひな株のスプレッド0.5%に対して、株式（現物取引）の手数料は0.033％です。そのため、ひな株で単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合、お客さまの支払金額／受取金額は、株式で取引された場合と比較して不利になりますのでご注意ください。
・お取引にあたってのリスク
ひな株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
●ひな株USA（外国株式等の店頭取引）
・お取引にあたっての手数料等
ひな株USAのお取引にあたっては、対価（購入対価・売却対価）のみを受払いいただき、手数料はいただきません。
なお、購入対価は、直近の米国各証券取引所（NYSE、NASDAQ）における終値またはアフターマーケットでの市場価格をもとにCONNECTが決定する基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却対価は基準価格から一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格になります。
また実際には円貨で受払いいただくため、購入対価は購入用の約定為替を乗じた価格、売却対価は売却用の約定為替を乗じた価格になります。
・CONNECTのスプレッド
基準価格に通常0.7％（最大で1.5％）を乗じた価格になります。
また約定為替にもスプレッドがあり、基準為替に通常30銭（最大で50銭）を加減算した為替レートになります。
・お取引にあたってのリスク
ひな株USAの価格は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
ひな株USAの円換算した価格は、米ドルの円に対する為替水準により上下いたしますので、これにより損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
市場の状況や個別銘柄の要因により、終日または一定時間の間、一部の銘柄でお取引を停止する場合があります。
・お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、ひな株USA利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
●国内株式等（株式、ETF、REIT、インフラファンド等の委託取引）の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
国内株式等のお取引にあたっては、約定代金に対して0.033％（税込）の委託手数料がかかります。委託手数料の上限は660円（税込）となります。投資信託を始めるには
・お取引にあたってのリスク
・株式
株式は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
・ETF（上場投資信託）
ETFは銘柄自身の価格変動のほか、連動する指数等の変動等により価格が変動するため、損失が生じる恐れがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

・REIT（不動産投資信託証券）
REITは銘柄自身の価格変動のほか、運用する不動産の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。
・インフラファンド
インフラファンドは銘柄自身の価格変動のほか、運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。
・上場新株予約権証券投資信託を始めるには
上場新株予約権証券は行使対象となる株式の価格や評価額の変動や、当該株式の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場新株予約権証券の価格が変動することや、転換後の当該株式の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生ずるおそれがあります。なお、新株予約権には権利を行使できる期間に定めがあり、当該期間内に行使しないことにより、投資金額全額を失う場合があります。
●信用取引の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
国内株式等の信用取引にあたっては、約定代金に対して0.033％（税込）の委託手数料がかかります。信用取引の委託手数料の上限は330円（税込）となります。また、別途管理費、名義書換料、権利処理手数料をご負担いただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。詳細は信用取引利用・取引ルールをご確認ください。
・お取引にあたってのリスク
国内株式等の信用取引は、一定の委託保証金をCONNECTに担保として差し入れ、差し入れた委託保証金を上回る取引を行うことができます。委託保証金は、約定代金の33％以上で、かつ30万円以上の金額が必要です。
信用取引は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。投資信託を始めるには投資信託を始めるには
また、信用取引では、委託保証金の約3倍までのお取引を行うことができるため、差し入れた委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
・お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、信用取引規定、利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
●IPO（新規公開株式）、PO（公募・売出株式）の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
株式等を募集等にて購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます。
・お取引にあたってのリスク
価格の変動や発行者等の信用状況等の悪化等により損失が生じるおそれがあります。
・お取引にあたっての留意事項
お申込みにあたっては、目論見書を必ずご覧ください。
●単元未満株の取次ぎの手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
単元未満株のお取引にあたって、他の証券会社に取り次ぐ場合は、約定代金に対して1.1%（税込）の手数料がかかります。
・お取引にあたってのリスク
単元未満株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
●投資信託の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
投資信託のお取引にあたっては、購入時および換金時にご負担いただく費用はございません。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用（信託報酬）（最大2.09％（年率・税込））等の諸経費等がございます。
・お取引にあたってのリスク
投資信託は、主に株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
・お取引にあたっての留意事項
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
●NISA、つみたてNISAに関する留意事項
[NISA、つみたてNISA共通]
・日本にお住まいの20歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方）が対象です。
・NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
・NISA口座、つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。
・その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰り越すことはできません。
・NISA口座、つみたてNISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
・国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合（株式数比例配分方式を選択されている場合）のみ非課税となります。
・投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISAおよびつみたてNISAの非課税メリットを享受できません。
・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。この場合、分配金は課税扱いとなります。
・NISA口座・つみたてNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
・国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。
[NISAに関する留意事項]
・NISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間120万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
・NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。ただし分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。
[つみたてNISAに関する留意事項]
・つみたてNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間40万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
・つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
・20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管（ロールオーバー）することはできません。
・つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
・つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
●金融商品仲介業務に関するご注意事項
・当社は、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるCONNECTの証券口座開設の勧誘・媒介、およびCONNECTの取扱う各種金融商品とその取引に関するご案内を行います。
・金融商品仲介による証券口座の開設ならびに当該口座を通じて行われる有価証券のお取引は、お客さまとCONNECTとのお取引になります。また、お取引により発生する利益および損失はすべてお客さまに帰属します。投資信託を始めるには
・当社にはCONNECTとお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、当社にはCONNECTとお客さまとの間の契約の締結権はありません。
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・当社で金融商品仲介のお取引をされるかどうかが、お客さまと当社との他のお取引に影響を与えることはありません。また、当社でのお取引内容が金融商品仲介のお取引に影響を与えることもありません。
・金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。したがって元本保証はありません。
・金融商品仲介によりお取引いただいた有価証券は、所属金融商品取引業者が保護預りし、分別保管されますので、所属金融商品取引業者が破たんした際にも、所属金融商品取引業者の整理・処分等に流用されることはありません。万一、所属金融商品取引業者の破たん時に何らかの事由によりお客さまの資産が棄損した場合には、投資者保護基金により、おひとりあたり1,000万円までが保護されます。
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・当社のWEBサイトでご案内しているCONNECTの商品・サービスおよび取引条件等は、変更される場合があります。最新の情報については、必ずCONNECTのウェブサイト等にてご確認ください。
・当社では、お客さまの投資方針等に適した商品もしくは取引をご案内することを勧誘方針としておりますが、今回のご案内は、現在のお客さまの投資方針に必ずしも適さない場合があります。ご注意ください。
【金融商品仲介業者】
●商号株式会社クレディセゾン金融商品仲介業者：関東財務局長（金仲）第62号
【所属金融商品取引業者】
●商号株式会社CONNECT 金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第3186号
●加入協会日本証券業協会

NISAで投資信託を始めるには？基本からメリット・デメリットまで徹底解説します

ETNとは、「Exchange Traded Note」の略で、ETFと同様に価格が株価指数や商品価格等の「特定の指標」に連動する商品です。ETFとは異なり、信用力の高い金融機関が特定の指標に連動するように発行されたNote（債券）であり、金融機関は裏づけ資産を保有せず、その信用力によりNote（債券）を発行します。そのため、発行体である金融機関の倒産や財務状況の悪化等によりETNの価格が下落、または無価値となる可能性があるため、注意が必要です。

新株予約権付社債

これらの金融資産をNISA口座で投資すると、利益が非課税となる恩恵を受けられます。

NISAで投資できない商品は？

では逆に、NISA口座で投資できない商品とは一体何でしょうか。以下に記載しました。

預貯金
債券
公社債投資信託
MMF、MRF
e-ワラント
上場株価指数先物
外国為替証拠金取引(FX)

これらの金融資産に投資したい場合は、NISA口座ではなく証券会社で対応した口座を開設する必要があります。

また、上記にはないNISA口座で投資できる資産であっても、金融機関によっては取り扱いがなく、投資できないこともあります。

投資したい商品がその金融機関にあるかどうか取扱商品一覧を確認してから、NISA口座を開設しましょう。

NISAで初心者向けのおすすめ投資信託とは？

ここまで読まれた方なら、「初心者だけど、NISAを始めたい」と思う人も多いのではないでしょうか。初心者にはどのような投資信託が良いのか、特徴をまとめました。

信託報酬が低い銘柄
純資産総額が大きい銘柄
投資テーマが一過性でないもの
リスクやリターンが大きすぎないもの

投資信託は、長期運用だからこそ最初が大事です。コントロールできる部分は自分でしっかり確認しましょう。

信託報酬が低い銘柄がおすすめ

NISAは、長期で資産形成を促進するための制度です。NISAの非課税期間は5年ですが、期間終了後、保有している金融資産を翌年の新たな非課税投資枠に移行できます。

これをロールオーバーと言います。このため、制度が終了するまで長期で運用を続けることができます。

長期で運用する際は、投資信託の運用コストである「信託報酬」が無視できなくなってきます。

信託報酬が低ければ低いほど運用成績が良くなりますので、同じような投資信託なら信託報酬が安いものを選ぶようにしましょう。

純資産総額が大きい銘柄がおすすめ

投資信託を選ぶときによく耳にする純資産総額の大きさですが、これは大きい方が投資家に人気があるということです。

ただ、純資産総額が小さいと、ファンドマネージャーの思うような運用が行えず、運用成績が悪化したり、繰り上げ償還が行われて運用が終了してしまったりすることがあります。

したがって、純資産総額が大きいほど安定して運用ができると言えるでしょう。運用会社の過去の償還事例を確認してみましょう。

繰上償還（投資信託）（くりあげしょうかん（とうししんたく））
分類：投資信託
投資信託が、あらかじめ決められた償還期日よりも前に償還されること。
―引用：野村證券証券用語解説集

投資テーマが一過性でないものを選ぶ

投資信託にはさまざまな種類があります。ここでは「テーマ型投資信託」と言われる投資信託について説明します。

野村証券によると、テーマ型ファンドとは以下のように説明されています。

テーマが一過性のものだと、流行りの割高な時期に購入してしまうことになります。そして、流行りが終わって価値の下がった時に売却すると損失が確定してしまいます。

NISAをするなら、短期的なテーマではなく長期的なテーマで投資信託を選ばないと、損失が出てしまう可能性が高くなります。

リスクやリターンが大きすぎないものを選ぶ

金融商品にはリスクとリターン(利益)があり、投資信託も例外ではありません。

リスクとリターンには、リスクが大きいとリターンも大きく、リスクが小さいとリターンが小さいという関係があります。

つまり、大きなリターンを狙うとリスクも大きくなり、損失が大きくなる可能性も増えることになります。

投資信託はいろいろな金融資産に投資するので、リスク・リターンの大きさも投資信託によってさまざまです。

初心者の方は、大きな損失を受けないためにも、リスクとリターンも大きすぎない投資信託から始めるのが良いでしょう。

投資初心者がNISA運用をするのにおすすめの投資信託は？

投資初心者にも分かりやすいよう、以下の3つのタイプ別におすすめの投資信託を紹介していきます。

債券型投資信託
株式型投資信託
バランス型投資信託

バランス型

債券型投資信託

「債券型投資信託」は国債や社債など債券で運用される投資信託です。債券型投資信託にはどのような特徴があるのでしょうか。

債券型投資信託の特徴

債券型投資信託で取り扱う公社債は比較的値動きが少ないため、安定した運用が可能です。リスクが小さい代わりにリターンも少ないことも覚えておきましょう。

ただ、NISAで運用するなら、税金がかかりませんので、少ないリターンを減らさずに済みます。これにより債券型投資信託は、NISA運用で活用しやすい商品と言えそうです。

初心者におすすめの商品は？

「eMAXIS Slim 国内債券インデックス」は国内債券だけで運用されており、外国債などの債券のなかではリスクが高い商品が入っていないため、安全に運用を始めたい初心者におすすめの銘柄です。

「ニッセイ外国債券インデックスファンド」は外国債券で運用されており、少しリスクをとることでリターンを増やしたい人におすすめです。

インデックスファンド

株式型投資信託

「株式型投資信託」は、株式を組み込んで運用する投資信託です。株式型投資信託には、どのような特徴があるのでしょうか。

株式型投資信託の特徴

株式型投資信託は、投資信託のなかでは比較的リスクが高い商品と言えます。当然リスクが高ければリターンも高くなり、投資信託でも大きく利益が欲しい人に向いています。

一方で、そこまでリスクを負いたくないが、リターンも求めたいという人には、この株式型投資信託と債券型投資信託を組み合わせることで、リスクを抑えてリターンもある程度見込める投資ができます。

初心者におすすめの商品は？

「ひふみプラス」は、主に国内の株式で運用されております。日本の成長企業を目利きし投資を行ってくれているので、初心者でも高いリターンが期待できる銘柄になっています。

「SBI・V・S＆P500インデックスファンド」は米国の株価指数であるS&P500に連動することを目指し、アップルを始めとする米国株にて運用されており、こちらも高いリターンが見込める商品です。

バランス型投資信託

「バランス型投資信託」はこれ一本で、分散投資ができることが特徴です。債券型と株式型を併せた特性も持ち、国内と海外、債券と株式と、まさに様々なバランスをとっていることで知られます。

バランス型投資信託の特徴

バランス型投資信託はミドルリスクミドルリターンと言え、ある程度リスクをとるので、リターンも少し多めで欲しいといった人向けの商品です。分散投資をしたいけど、どう組み合わせたらいいか分からないという初心者にも打ってつけです。

初心者におすすめの商品は？

「eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）」は、以下の8つの資産に均等に分散投資をする設計の投資信託です。

国内株式、先進国株式、新興国株式
国内債券、先進国債券、新興国債券
国内リート、先進国リート

低コストで分散投資を行いたい初心者にぴったりの商品と言えます。

ほかにも「楽天・米国レバレッジバランス・ファンド」は、バランス型でもリスクを好む人におすすめです。

NISAで投資初心者が自分にあった投資信託を探すには？

前項でおすすめの投資信託を紹介しましたが、自分で投資先を探したいという人もいるでしょう。ここでは、自分にあった投資信託を探す2つの方法を紹介します。

「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year」を参考にする
各証券会社の検索サービスを利用する

「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year」を参考にする

「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year」とは、ブログで投資信託についての発信をしているブロガー達が毎年本当によいと思う投資信託に投票し、ランキングを発表するイベントになります。

2007年から始まり15年近い歴史をもっており、過去には当時の金融庁長官からお祝いメッセージが届くほどの権威あるランキングです。

どこかの会社が作ったランキングではなく、日ごろから実際に投資を行っている個人投資家ブロガーが選んだ投資信託なので、初心者にも安心できるラインナップです。

2021年版はすでに投票が締め切られ、2022年1月22日に発表される予定です。投資初心者の方はぜひ参考にしてみてください。

各証券会社の検索サービスを利用する

証券会社では、投資家たちが多くの投資信託から自分にあった銘柄に出会えるように、さまざまな検索サービスを提供しています。これらのサービスを利用して、投資信託を探すのも有効な選択肢と言えるでしょう。

SBI証券では、投資信託を条件で絞り込んでくれる「パワーサーチ」というサービスを提供しています。

モーニングスター社の評価、投資地域、買付手数料、信託報酬、決算頻度／分配金額、純資産、基準価額、償還までの期間、特色など、さまざまな条件を設定でき、一気に投資信託の本数を絞ってくれます。

またマネックス証券では、ロボアドバイザーが投資信託選びの手伝いをしてくれるサービスがあり、投資初心者でも気軽に投資信託を選ぶことができるようになっています。

つみたてNISAで投資信託を運用するメリットは？

つみたてNISAで投資信託に投資することには、どんなメリットがあるのでしょうか。ここでは、以下の3つのメリットについて説明していきます。

商品が厳選されている
コストが低く優良ファンドが多い
つみたて制度なので手間が掛からない

商品が厳選されている

つみたてNISAは、対象となる商品が金融庁によって指定されています。

選択基準は、つみたてNISA制度の目的である「長期」「積立」「分散」投資に適していることです。

このおかげで、沢山の商品から適当な商品を選ぶという手間が省け、金融庁が厳選した商品に安心して投資できます。

コストが低く優良ファンドが多い

つみたてNISAは金融庁が対象商品を厳選していますが、商品選択の観点のひとつに「手数料が低水準」というものがあります。

これによりつみたてNISAの対象商品は、低コストの商品がラインナップされています。

また「頻繁に分配金が支払われない」などの基準もあり、複利効果が望める優良ファンドが多くなっています。

つみたて制度なので手間が掛からない

つみたてNISAは、文字通り「つみたて」投資をすることにより、非課税となる制度です。

通常の購入と違って、商品と頻度、金額を最初に決めてしまえば、あとは自動で定期的に買い付けを行ってくれるため手間が掛かりません。

仕事や育児が忙しい人でも、気軽に投資ができる点がメリットと言えるでしょう。

つみたてNISAで投資信託を運用するデメリットは？

それでは、つみたてNISAで投資信託に投資することにはどのようなデメリットがあるのでしょうか。ここでは、2つのデメリットについて説明していきます。

投資対象が限定される
投資限度額が低い

投資対象が限定される

つみたてNISAは、金融庁が一定の基準を満たす投資信託のみを対象商品としているため、絶対的な本数が少なくなっています。

したがって、自分が投資したいと考えていた投資信託が選ばれていない可能性があり、投資対象が限定されてしまうというデメリットが生じます。

投資限度額が低い

つみたてNISAは、新規投資額の上限が毎年40万円となっており、限度額が一般NISAの120万円よりかなり低く設定されています。

その分、非課税保有期間が一般NISAの最長5年に比べ、つみたてNISAは最長20年となっており、保有可能期間が長くなっています。

とはいえ「今」投資したい商品があり、相応の金額が用意できるとなると、40万円という限度額がネックになり、思うように投資できないと感じるかもしれません。

つみたてNISAの銘柄選びにおける注意点

つみたてNISAの銘柄選びはどのような点に注意すればよいのでしょうか。以下の観点から説明していきます。

投資信託を始めるには

スイッチングできない
分散効果が狙えるか
信託報酬が安く、純資産総額が大きい

スイッチングができないので選ぶ行為自体を慎重に

つみたてNISAはスイッチングができないため、注意が必要です。

スイッチングとは、投資信託を買い換えることです。
単に現在保有している投資信託を売却して、他の投資信託を購入する際にも用いますが、通常は同一の商品で、その商品に組み込まれている金融商品を乗り換える際に用います。
―引用：SMBC日興証券初めてでもわかりやすい用語集

つまり、つみたてNISAは現在運用中の投資信託Aのパフォーマンスに不満をもっていた場合、違う投資信託Bで運用するためには、投資信託Aを売却して新しい投資信託Bを購入する必要があるということです。

その際、投資信託Aが30万円だとすると、30万円の非課税枠は投資信託Aを売却しても復活せず、投資信託Bは残りの非課税枠10万円分しか購入できません。

また、つみたてNISAは長期保有を前提にした制度ですので、頻繁に保有投資信託を変えてしまうと複利効果が得られず、パフォーマンスを発揮できません。

以上のように、つみたてNISAは基本的には買った投資信託を長く持つことがおすすめで、最初の銘柄選びの段階で長期間保有できる銘柄を選ぶことが大切になります。

分散効果が狙える商品かどうかを確認する

つみたてNISAでは、「分散」投資を推奨しているため、分散効果を狙える商品かどうかは注目ポイントになります。

分散効果とは、ひとつの国や商品に依存せず、複数の国や商品に投資することでリスクを低くし、投資のパフォーマンスを上げる方法です。

例えば、つみたてNISAの対象商品には、全世界に投資する投資信託などがあります。その投資信託に投資することで、一国の動向に左右されず世界全体の経済成長に投資できるのです。

信託報酬が安く純資産総額が大きいか確認する

つみたてNISAで扱われる「投資信託」は、保有すると信託報酬というコストが定期的にかかります。また、信託報酬は投資信託の保有量に比例します。

そのため、長期で投資信託を保有すると、信託報酬が積み上がって利益を圧迫してくるため、なるべく安い信託報酬が設定されている銘柄を選ぶことが重要です。

また、購入しようとしている投資信託の純資産総額の大きさも、チェックすべき項目です。純資産総額はファンドの規模を表しており、これが小さいと最悪早期に償還されてしまうことが考えられるからです。

失敗しないつみたてNISAの投資信託の選び方

つみたてNISAで失敗しないためには、つみたてNISA制度の根幹である「長期」「積立」「分散」を頭に入れて銘柄を選ぶ必要があります。

全世界に分散投資
インデックスファンド

順を追って分かりやすく説明しますので、つみたてNISAで損をしたくない人は、参考にしてみてください。

全世界に分散投資する銘柄を選ぶ

つみたてNISAをするうえで大切な考え方のひとつに、「分散」があります。ひとつの商品にお金を集中させてしまうと、その商品が暴落したときに取り返しのつかない損失を被ることになってしまうからです。

そのため、投資先を複数に分けて全滅を防ぐというスタンスが分散です。最大リターンは落ちますが、安全に運用するためには大切な考え方です。

つみたてNISAでの分散は、投資先を分散投資させている投資信託の銘柄を選ぶことになります。

日本やアメリカ全体に分散投資する商品もありますが、もっと広く全世界に分散投資する銘柄がつみたてNISAの対象商品にはあります。

全世界に分散投資する銘柄を選べば、日本が不景気になったりアメリカの経済が混乱したりした場合でも、資産のマイナス額を抑えて安定的に運用ができます。

インデックスファンドを選ぶ

投資信託にはインデックスファンドとアクティブファンドと呼ばれる2種類があります。

インデックスファンドとは、日経平均株価やTOPIX、ダウ平均株価などの指標（インデックス）に連動するように設計された投資信託です。

一方でアクティブファンドとは、プロのファンドマネージャーが日経平均株価やTOPIXなどのインデックスをベンチマークとし、それを上回る成果を目指す運用を行う投資信託のことです。

ベンチマーク

インデックスファンドがよい理由

インデックスファンドとアクティブファンドを比べると、一見アクティブファンドの方が良さそうに感じますが、インデックスファンドに勝てるアクティブファンドはなかなかないと言われています。

さらに運用手数料もインデックスファンドの方が低く、その意味でもインデックスファンドがおすすめと言えるでしょう。

NISAを使って投資信託をはじめるための5つのステップ

それでは、実際にNISAを使って投資信託を買うためには、どうすればよいでしょう。ここでは、NISAによる投資信託購入の5つのステップについて説明します。

投資信託を始めるには

実際にどうやってNISAで投資信託を買うか
実は5つのステップで簡単に始められる

5ステップの全体像

ステップ1：投資したい投資信託を選ぶ
ステップ2：証券会社を選ぶ
ステップ3：証券口座を開設する（同じタイミングでNISA口座も開設）
ステップ4：取引口座でNISAを選択
ステップ5：銘柄を購入する

ステップ1：投資したい投資信託を選ぶ

まず、投資したい投資信託を選ぶことから始めます。上述のように投資信託は、全世界に分散投資できるインデックスファンドがよいでしょう。

そのなかでも信託報酬が安く、純資産総額が大きい銘柄を選びましょう。この観点で探せば、お目当ての投資信託がすぐ見つかるはずです。

ステップ2：証券会社を選ぶ

その際注意が必要なのは、先ほど選んだ投資信託が購入できる会社かどうか調べることです。証券会社によって扱っている投資信託商品が異なりますので、必ず確認しましょう。

ステップ3：証券口座を開設する（同じタイミングでNISA口座も開設）

証券会社が決まったら、証券口座を開設します。NISA口座だけ開設することはできないので、総合口座と一緒に開設しましょう。

総合口座を開くには、ネット証券の場合はオンラインで必要書類を提出することができるので、短い時間で手続きができます。

NISA口座の開設も、SBI証券などオンライン開設に対応しているところは、ネットで完結できます。ただし、NISA口座は口座が重複していないか税務署の審査がありますので、多少時間が掛かります。

また、証券会社によっては税務署の審査を待たずに仮開設してくれるところもありますので、お急ぎの方は確認してみてください。

ステップ4：取引口座でNISAを選択

証券会社の口座開設ができたら、取引が開始できるようになります。そこで注意すべき点は、NISA口座を選択して取引を行うことです。

NISA口座の開設には総合口座の開設も必要なため、証券会社には二つの口座がある状態になっています。ここで総合口座を選んでしまうと、NISA制度の恩恵が受けられません。

取引をする際には、必ずNISA口座を選択しましょう。

ステップ5：銘柄を購入する

以上のようにステップ1～5までを実行すれば、NISAデビューを果たせます。難しいところはないので、ぜひ挑戦してみてください。

NISAで投資信託を始めよう

この記事では「NISAで投資信託を始めてみたい」という人向けに、「NISA」と「投資信託」についての基礎的なところから、メリットやデメリット、銘柄選びまで多岐に渡ってご紹介してきました。

最後まで読んでくださった人なら、今すぐNISA口座を開設して自分がよいと思える投資信託を購入できるはずです。この記事を何度も読み返して、NISAで投資信託デビューをしてみましょう。

投資信託は初心者に向いている？投資信託の基礎知識や初心者が注意すべきこと【FP監修】

写真：村井英一

投資信託の商品説明資料を読むと、複数の会社名が記載されていますよね。
投資信託には、基本的に「販売会社（販売）」「委託会社（運用）」「受託会社（保管・管理）」といった役割の異なる3つの機関が存在します。
投資家に対して投資信託を販売して資金を集めるのが「販売会社（販売）」、投資家から集めた資金を保管・管理するのが「受託会社（保管・管理）」、そして投資信託を実際に運用するのが「委託会社（運用）」です。
投資信託は、これら3つの機関がそれぞれの役割を遂行することで、成り立つ仕組みとなっています。

1-2. 投資信託の種類

投資対象地域
国内	海外
投資対象資産	債券	国内債券型	海外債券型
	株式	国内株式型	海外株式型
	不動産投資信託（REIT）	日本の不動産投資信託	海外の不動産投資信託
	その他の資産	コモディティ、ヘッジファンドなどの上記以外

1-3. 投資信託が初心者に向いている理由

専門家（投資のプロ）に運用を任せることができる
少額から始めることができる
リスクを分散することができる

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2. 投資信託はどう選ぶ？初心者におすすめの選び方

2-1. 投資信託はどこで買う？

2-2. 初心者向きの投資信託の選び方

初心者向きの投資信託としては、「少額から投資できるファンド」「インデックスファンド」「つみたてNISAが利用できるファンド」があげられます。
初心者が投資信託を始める場合、最初から手元資金を全額投資してしまうのはリスクがあるといえます。最初は数千円～1万円程度の少額投資ができるファンドを選ぶとよいでしょう。投資信託を始めるには
インデックスファンドとは、日経平均株価や東証株価指数など、市場の動きに連動した運用をめざすファンドのことをいいます。個別の銘柄の変動に左右されることなく、値動きがわかりやすいので、初心者におすすめのファンドです。
つみたてNISAとは、少額投資（長期・積立・分散投資）を支援するために2018年1月から始まった非課税制度です。通常、運用によって得た利益には税金がかかりますが、つみたてNISAの場合は年間投資額40万円を上限として最長20年間非課税となるため、少額投資においてメリットの高い制度だといえます。また、つみたてNISAの対象となるファンドは、投資初心者が利用しやすいよう、長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限定されています。投資信託を始めるなら、つみたてNISAが利用できるファンドを選ぶのもよいでしょう。

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3. 投資信託の始め方は？取引開始までの流れ

3-1. 目的に合わせたポートフォリオの作成

ポートフォリオとは、投資や資産運用の対象となる資産を組み合わせることをいいます。
投資や資産運用では、運用する金融商品によって、リスクとリターンが変わります。
ハイリスク・ハイリターンな商品ばかりに投資すると、大きなリターンが期待できる一方で、元本割れをしてしまうリスクもあります。また、ローリスク・ローリターンな商品ばかりに投資をすると、元本割れのリスクは抑えられますが、その分リターンもかなり少なくなるでしょう。
投資の目的に合わせて複数の商品に投資し、資産を組み合わせることで、リターンとリスクのバランスを取ることができるようにするために作成するのが、ポートフォリオです。
ポートフォリオを作成するときは、運用目的や期間、投資資金やリスク許容度を考慮して、投資の配分を決めていきましょう。