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マイナス金利下に強い

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オール・シーズンズ戦略

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図表2:世界国債のリターンおよびリスクの推移
現地通貨ベース、月次、期間:1989年12月末~2021年8月末、年率化

※世界国債:FTSE世界国債指数※リターンは10年間のリターンを年率化※リスクは月次リターンの標準偏差を年率化※2020年代:2019年12月末~2021年8月末のデータを使用し計算
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

図表3:資産としての金のイメージ図

※上記はイメージ図です。なお、円の大きさは、投資額の相対的な多寡を示すものではありません。

過去の実績:低金利下では金の実質収益率が米国国債を上回る

1955年以降の米国国債(10年国債)および金の超長期(20年間)の実質投資収益率 注 と米国10年国債利回りの関係をみると、利回り水準により、金と米国国債(10年国債)のどちらが優勢か分かれていることがわかります(図表4参照)。注 実質投資収益率:各資産の投資収益から物価上昇の影響を取り除いたもの

図表4:米国国債(10年国債)と金の実質収益率(20年間、年率化)と米国10年国債利回りの推移
年次、ドルベース、期間:1955年~2020年

※米国国債:米10年国債、金:金:ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格/USD、米国国債はトータル・リターン※実質収益率は米国国債および金の20年間のリターン(年率化)から消費者物価指数の20年間の上昇率(年率化)を引いて計算
出所:GFD、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

米国株式と組み合わせた場合でも低金利環境では金が優位

図表5:米国株式50%+米国国債(10年国債)50%と米国株式50%+金50%の実質収益率(20年間、年率化)と米国10年国債利回りの推移
年次、ドルベース、期間:1955年~2020年

※米国国債:米10年国債、金:金:ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格/USD、米国株式:S&P500種株価指数、米国株式と米国国債はトータル・リターン ※実質収益率は米国国債および金、米国株式の20年間のリターン(年率化)から消費者物価指数の20年間の上昇率(年率化)を引いて計算 ※リバランスなし
出所:GFD、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

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米国長期社債ETF『VCLT』への投資を検討すべき理由

オール・シーズンズ戦略

つまり、VCLTを購入すること=多くの米国企業の長期社債に分散投資すること、ということです。

これまでは米国長期社債だけでも十分なリターンが得られた

過去のパフォーマンスはローリスク・ミドルリターン

  1. 米国長期社債(Long-Term Corporate Bonds)
  2. 米国10年国債(10-year Treasury)
  3. 米国長期国債(Long Term Treasury)

比較対象期間は1978年1月から2021年12月までの44年分のデータが取れました。

この期間の長期社債と長期国債のリターンはほぼ同じものの、リスクは長期社債の方が低いことが分かります。

マイナス金利下に強い マイナス金利下に強い
長期社債長期国債10年国債
年平均成長率8.44%8.33%7.18%
標準偏差(リスク) 8.44% 11.12% 8.28%
最高年間リターン28.68%47.10%39.57%
最低年間リターン ▲6.23% ▲13.03% ▲10.17%
最大下落幅 ▲16.82% ▲23.12% ▲15.76%
シャープレシオ0.490.390.マイナス金利下に強い 36

リスクマネジメントの観点から重要な指標(標準偏差・最低リターン・最大下落幅)は、いずれも長期社債が長期国債に勝っており、シャープレシオでも大きく上回っています

したがって、過去44年間、長期社債に投資を続けた場合、10年国債並みのリスクで長期国債を上回るリターンが得られたと言えます。

まさにローリスク・ミドルリターンといえるパフォーマンス ですね。

なお、リーマンショックがあった2008年は企業の存続リスクが意識される年となりましたが、長期社債は2.29%とプラスのリターンを記録しています。

また、直近の3年・5年・10年をそれぞれ見ても長期社債のリターンが長期国債を上回りつつ、標準偏差も長期国債より低かったことが分かります。

VCLTのポートフォリオの概要(2021年12月31日時点)

この魅力的なアセットクラスへの分散投資を可能にしてくれたのが、我らがバンガード社のETF『VCLT』です。

直近12か月の分配金利回りは3.06%、構成銘柄が2,571、平均デュレーションが14.9年、すべての組入社債が投資適格(格付BBB)以上となっています。

経費率は2年前でも0.07%とかなり安かったのですが、そこから更にどんどん下がり、現在は0.04%と非の打ち所がない水準になっています。

運用残高は60億ドル(約6,500億円)ほどで、この2年で20%ほど増加しています。

社債の発行体は70%近くがIndustrial(事業会社)で、金融機関(17.1%)と公益企業(11.8%)が続いています。

組入社債の残存期間では、全体の87.1%が15年満期かそれ以上の長期社債となっています。

ポートフォリオ全体のデュレーションが15年ほどあるため、金利変動による値動きはかなり大きくなりますので、金利上昇局面では注意が必要になるかと思います。

VCLTの設定来リターンと分配金推移(2009年11月~)

短中期の社債や国債も含む、総合型債券インデックスのBloomberg US Aggregate Bond マイナス金利下に強い Index(黄線)との比較では、VCLTが大きくアウトパフォームし、この10年で2倍近くに成長していることが分かります。

動く超大型物件 8000億円の複合開発ビル取得例も=小夫孝一郎

世界の不動産投資市場が活況だ。2021年に入り数千億円単位の超大型取引が相次いでいる。コロナ禍で各国が低金利を続ける中、米国や韓国では住宅価格の上昇が社会問題にもなっている。ワクチンでオフィス回帰の動きも出ている。

年後半には取引額も底打ち

社会問題化する住宅価格上昇

セクター間で明暗くっきり

突出する物流施設

リートが示す今後の現物価格

データセンターはコロナの影響受けず

インフレに強い不動産

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