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イールドカーブに注目してみよう

イールドカーブに注目してみよう
«記事作成ライター:水谷文雄»
国際金融市場に精通するInvestment Banker。
スイス銀行(現UBS銀行)にて20年余に亘り外国為替および金利・債券市場部門で活躍、
外銀を知り尽くす国際金融のプロフェショナル。新興の外国銀行(中国信託商業銀行 )の
東京支店開設準備に参画しディーリング・ルームの開設を手掛ける。
プライベートではスペインとの関わりを深く持つ文化人でもあり、
スペインと日本との文化・経済交流を夢見るロマンティスト。

年初に浮上した金融世界の3つのリスク

日銀が1月9日に金融市場に資金供給するオペ、つまり公開市場操作で長期国債の買い入れ額を減額したことが市場に波紋を与えています。10年から25年物と、25年超の国債の買い入れ額をそれぞれ100億円減額しました。日銀は金融政策決定会合で、年約80兆円を目途に国債を購入する政策をとっています。足元では50兆円台と言われています。
そしてイールド・カーブ・コントロールという金融政策で、10年国債をゼロ金利水準に定着することを目指しています。
これまで減額することなく、国債を購入し、その反対に資金供給を続けています。ですが、突然の減額に踏み切りました。
市場関係者の一部では、国債購入の目的が2016年9月からイールド・カーブ・コントロール政策の導入で、「量」から「金利」に変えて、国債購入を事実上の「ステルス・テーパリング(隠れた量的緩和縮小)」を進めているとも言われています。ステルス・テーパリングの一端が今回のオペに垣間見られるとも言われています。

今回のオペ減額は一度だけで、その後の動きには変化はありません。黒田日銀総裁以下は、今回の減額オペに対して明確なコメントは差し控えているようです。しかし市場の思惑は盛り上がりつつあるようです。
日本債アナリストの中には、今年中に10年国債の利回りが0.2%から0.5%まで上昇するのではないかと分析しているようです。
低金利が続くと金融仲介機能が阻害され、金融効果が反転する「リバーサル・レート」論が蒸し返されることになります。

ゼロ金利政策は、金融機関の経営を大きく阻害し、金融機関のリストラがフィンテック普及に伴って大きく取り上げられている現実です。しかし、本来の目的であるゼロ金利政策によって、日銀の物価目標を2%まで引き上げることは依然道半ばのようです。
直近11月全国消費者物価指数0.6%前年比、除生鮮0.9%前年比と、まだまだ達成には時間がかかることでしょう。
しかし経済成長を見ると昨年第3四半期GDP速報値2.5%前期比年率と好調を維持しています。また、日経平均はバブル崩壊後の最高値を示現しています。
経済好調の金利水準が一向に上昇しないゴルディロックス(適温相場)の謎を日銀はFRB(米連邦準備理事会)と共に解明できないでいます。金利が低くなっても経済好調の現実から、日銀としては少し市場を試してみたいと思ったのかもしれません。

下記グラフ(出所:ウォール・ストリート・ジャーナル紙)は、期間6ヶ月物から40年物までの円のイールドカーブ(利回り曲線)を示しています。青線が1年前の水準、そして黒線が現在の水準です。
これを見ると、イールド・カーブ・コントロール政策で、10年物近辺の金利がゼロ水準にしっかりと固定されていますが、その他の期間については軒並み上昇していると言えます。
このため、日銀は今後10年物金利のゼロ金利政策を取り外し、引き上げる政策に移行する時期を模索しているのではとの観測が広がっています。
黒田総裁は、強力な金融緩和政策を継続すると明言されていますが、取り巻きのスタッフは金利上昇リスクシナリオに対して、出口戦略を立てている可能性はあります。
その思惑が市場に広がることになり、1月23日開催の日銀金融政策決定会合とその後の黒田総裁の記者会見に注目することになります。
為替の動向が端的であり、米金利上昇の動きにも関わらず、円金利上昇リスクが出てきたことで、円安方向のシナリオを立てる投資家の思惑を狂わせています。
日本の株式市場では、少々の金利上昇には耐えうるとして好調を維持している現実と言えます。

クラウドファンディング,ソーシャルレンディング,マネセツ

Ⅱ:ECB(欧州中央銀行)が年後半にも本格的出口戦略を変更するのではとの観測

1月11日発表の昨年12月13~14日開催の定例理事会の議事要旨の中で、2018年初旬からフォワード・ガイダンス(先に予想されうる金融方針)の段階的な変更を検討する可能性があるとの報道が流れました。
議事要旨を実際読むと、最新のデータを検証することで、フォワード・ガイダンスを更新することが重要であると書いてあります。つまり早くて次回1月25日の定例理事会で検討するとも解釈できます。特に金利調整に重点が置かれるニュアンスを議事録から感じることができます。
現在のECBの主要政策金利はゼロ%です。これを今年後半には調整する、つまり現状の景気状態からは利上げと言うことが予想されます。昨年までは金利調整は早くて2019年以降と言う観測が大勢でした。それが前倒しで行われるのではとの観測が浮上してきたわけです。

それは為替に如実に反映されています。ユーロ/ドルは1.19台半ばから1.22台超えの動きとなっています。対円でも133円台から現在では135円台の動きとなっています。ユーロ高の相場展開が市場関係者に支配的になってきました。しかしECB高官はそのような観測の払しょくに躍起になっているようです。
そしてユーロ高は経済を冷やしてしまうという観測もあります。量的緩和政策では、月額300億ユーロ規模の資産購入を少なくとも今年9月まで継続するとECBは表明しました。そして利上げ観測と共に、資産購入を今年中に終了するという観測も高まってきています。
1月25日開催のECB定例理事会とドラギ総裁の記者会見からは目が離せません。そして今年の定例理事会の何れかで、フォワード・ガイダンスの変更、つまり金利調整と量的緩和解除が発表される可能性があることを認識しておきたいですね。

Ⅲ:中国保有の米国債購入を減額する或いは停止するとのリスクが浮上

このことに関しては、前回当レポートを参考にして頂きたいです。
現在中国外貨準備高は3兆1400億ドルと、3兆ドルをサポートに増える傾向にあると紹介しました。
そしてその多くを米国債で保有している現実があります。昨年中国の経済成長率6.9%でした。そして対米貿易黒字も増えることになります。
中国当局はその報道を否定しています。筆者はそこに、政治的思惑を感じます。

最近になって中国と米国の政治的、経済的関係は昨年とは真逆の反応を示しています。
トランプ大統領が政治・経済面で中国に圧力をかけはじめています。その一連の流れから、このような報道が流れたのではと思います。
かつて日本も対米関係がぎくしゃくし始めた時代に、当時の橋本首相が、米国債を売りたい誘惑に駆られると発言したことを思いだしました。この種の報道が米国債金利上昇の後押しになるかも知れないので、今年のリスク要因として認識しましょう。

«記事作成ライター:水谷文雄»
国際金融市場に精通するInvestment Banker。
スイス銀行(現UBS銀行)にて20年余に亘り外国為替および金利・債券市場部門で活躍、
外銀を知り尽くす国際金融のプロフェショナル。新興の外国銀行(中国信託商業銀行 )の
東京支店開設準備に参画しディーリング・ルームの開設を手掛ける。
プライベートではスペインとの関わりを深く持つ文化人でもあり、
スペインと日本との文化・経済交流を夢見るロマンティスト。

イールドカーブと日銀政策

しかし、このイールドカーブについても少々疑問が多い。
ちと掘り下げてみよう。
まず、先月ニュースになったこちらの話から。
↓↓↓↓↓↓↓
米国債イールドカーブが危険水域に突入-長短金利逆転が再び視野に
Liz Capo McCormick 2018年4月10日 イールドカーブに注目してみよう
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-04-10/P6Y0TY6TTDT601
2年債と10年債の金利差、2007年以来の狭さに縮小
逆イールドの後にリセッションが続く傾向強い-ラボーニャ氏

米国債利回りの長短逆転は歓迎されない。
2月初旬に拡大していた2年債と10年債の利回り格差が再び縮小。短期債の利回りがさらに上昇すれば、逆イールドカーブのリスクにさらされるとアナリストは警戒を再び強めている。JPモルガン・チェースのストラテジストらは、フェデラルファンド(FF)金利を占う上で注目される短期金融市場のフォワードレートには既に若干の逆イールドが出現しており、長短利回りが全体的に逆転するのは「時間の問題」にすぎない可能性を示していると指摘する。
米国の景気回復の長さや銀行収益、消費者行動、株価への意味合いを踏まえると、イールドカーブの形状は単に債券だけの問題にとどまらない。ここ数十年に米国が経験したリセッション(景気後退)の大半では、先行して逆イールドが生じていた。
ナティクシス・ノースアメリカのチーフ米州エコノミスト、ジョゼフ・ラボーニャ氏は「イールドカーブの平たん化は大きな問題だ」と述べた上で、「市場は何かを伝えており、その一部は全体的なリスク回避が戻っているということだ。これは米連邦準備制度が市場から流動性を吸収していることに原因がある」と語った。
同氏によると、米金融当局が既に示唆したように行動するなら、FF金利誘導目標は2020年までに約3.38%に引き上げられ、これにより景気が減速する公算は大きい。過去30年間では平均して、リセッションに5四半期先行して逆イールドが起きたという。
米連邦公開市場委員会(FOMC)は3月、政策金利を1.5%から1.75%に引き上げた。当局者の四半期予想は、年内に全部で3回の利上げを示唆している。
-----------図版はソースにて

例えばこういった話に関係してくる。
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コラム:日銀に追い風の米長期金利上昇、強まる政策対応力 2018年4月27日
https://jp.reuters.com/article/column-boj-idJPKBN1HY1FC
[東京 27日 ロイター] - 日銀は27日に公表した展望リポートで2%の物価目標の達成時期を明記せず、黒田東彦総裁の会見ではその点に質問が集中した。目標達成が遅れても「先送り」と書かれないための対応との疑念が、質問する記者側に根強くあった。
ただ、そうした見方とは別に最近の米長期金利US10YT=RRの上昇で、日銀には「追い風」が吹き始めており、市場予想が外れて2%に近づく可能性もある。日銀の対応力は強まる兆しがある。
この日の会見では、達成時期を削除したことと関連し「7回目の目標達成先送りと書かれないための対応だったのか」という質問も出た。黒田総裁は苦笑いを浮かべつつ、そうした意図はないと明確に否定。目標未達成と追加緩和を結びつける一部の市場観測を生まないようにコミュニケーション手段を工夫したとの見解を繰り返し説明した。
記者団の質問が目標達成時期の削除に集中した背景の一つに、2%の達成は当面難しいとの市場の思惑や、記者団の観測がありそうだ。
だが、そのように即断できない外部環境の変化が、足元で起きている。その最大の現象は、米長期金利の上昇だろう。26日のNY市場でいったん3%を割り込んだものの、その前の2営業日で3%台に上昇。日米の長期金利差は、300bp程度に拡大している。
短期的な振れはあるものの、中長期的に日米長期金利のかい離幅はドル/円JPY=EBSに影響を与えやすい。実際、27日のドル/円は109円台での推移を続けた。

<日銀にとって警戒すべき円高発の悪影響>
日銀にとって、為替は金融政策の目的ではないものの、金融政策に影響を与える要素の一つとして注視せざるを得ない要因だ。
円高になれば、輸出企業を中心に企業収益が下振れ、株価押し下げ要因として市場で意識される。
円高発の企業業績悪化─株安─企業や家計のマインド悪化─総需要の悪化というのが最も避けたい展開だろう。縮小再生産のメカニズムが働き出せば、それを阻止するために追加緩和を実行に移すことになる。
ただ、現行の長短金利操作(イールドカーブ・コントロール、YCC)の下で、強力な追加緩和策として予想されるマイナス金利の深掘りは、地銀などの収益基盤を揺るがすという副作用の面も慎重に考慮する必要がある。できればこの宝刀を抜かずに済ませたいというのが、日銀首脳陣の本音ではないだろうか。

<円安進展なら、プラスの波及メカニズムも>
ところが足元の外為市場では、円高とは逆方向の円安がじわりと進んでいる。円安は、先ほど指摘したメカニズムとは逆方向の効果を日本経済に生み出し、結果として成長持続と物価上昇の可能性を大きくする。
その状況で短期金利マイナス0.1%、長期金利ゼロ%のYCCを維持していけば、2016年9月のYCC導入時に比べ、格段に強い緩和効果を生み出すことになる。

例えば、需給ギャップがプラス方向に拡大する中で長期金利ゼロ%を維持していけば、企業の設備投資や個人の住宅投資を一段と刺激し、物価押し上げのルートを増やすことになるだろう。
デフレ心理が強く、なかなか中長期の予想物価上昇率が上がってこないと黒田総裁も27日の会見で認めた。
だが、日米金利差の拡大がゆっくりと進み円安が徐々に進めば、株価上昇と企業心理の好転や輸入物価の上昇、個人のマインド好転・消費への好影響などの波及効果が、市場関係者の予想を超えて進む可能性もある。
米長期金利の動向とドル/円の行方は、日銀の政策選択の幅を広げることになるだろう。「2%達成はずっと先」──と頭から決めてかかると、足をすくわれるリスクも相応に考えておくべきだろう。
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相変わらずマイナス金利については誤解が多いようだが、だいじょうぶなのかロイター。
現状のは金融緩和を無効化するブタ積みをやめろって言っているだけだ。
景気刺激にそれ以上のものを行う必然性は直接的にはない。

話がそれた。
アメリカとの金利の格差などで投資マネーが動いて為替レートも影響を受ける。
これらで国債金利も動くから、精度の高いオペをしようとするとなかなか難しい状態になる。
はっきり言うと、イールドカーブをあまりセンシティブに考える意味があるのかが微妙なのだ。

そもそも論的にこのイールドカーブが何かと言うとこちらだ。
↓↓↓↓↓↓↓
イールドカーブ
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A4%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%89%E3%82%AB%E3%83%BC%E3%83%96
イールドカーブ(英: Yield curve、利回り曲線)とは、残存期間が異なる複数の債券などにおける利回りの変化をグラフにしたもの。横軸に残存期間、縦軸に債券などの利回り(投資金額に対する利息の割合;1年間)をとる。
残存期間が長いほど現金として返ってくるのに時間が掛かるというプレミアムがついたり、金利変動リスクが高まることなどから、通常は利回りは残存期間が長くなるほど高くなり、イールドカーブは右上がりの曲線となる。
例を挙げると、債券・定期預金は一般に1年満期のものより、2年満期のもののほうが一年あたりの利率が高い。

金利リスク
残存期間が長いほど、金利変動の影響を大きく受けることになる。つまり、翌日償還の債券は金利変化の影響をほとんど受けないだろうが、残存期間が10年程度あれば、その間に金利がどのように動くかによってその債券への投資の優劣は大きく影響を受ける。たとえば市場の金利が上昇した場合、低い利回りのままの債券に投資したことは失敗となる。
残存期間が長いほど、その金利変動リスクのプレミアムが大きくなることから、利回りが高くなる。この場合、X軸を償還期間、Y軸を利率としてグラフを作ると、右上がりの曲線になる。

フラット化、スティープ化、逆イールドカーブ
イールドカーブは多くの場合右上がりになる。
短期の債券と長期の債券の金利差が小さくなると、イールドカーブの傾斜が緩やかになる。これをフラット化と呼ぶ。 イールドカーブに注目してみよう
短期の債券と長期の債券の金利差が大きくなると、傾斜が急になる。これをスティープ化と呼ぶ。
また、まれに短期の債券より長期の債券の金利が低くなること(長短金利の逆転)がある。この場合のイールドカーブは右下がりの曲線になる。これを逆イールドと呼ぶ。
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これらがなぜ重視されるかと言うと、下記だ。
↓↓↓↓↓↓↓↓
年金運用に関する調査・研究/クォンツ・レポート
第8回:イールドカーブ分析について(1)
http://www.smtb.jp/business/pension/information/center/operation/quants/08.html イールドカーブに注目してみよう
第10回:イールドカーブ分析について(2)
http://www.smtb.jp/business/pension/information/center/operation/quants/10.html
第8回のクォンツ・レポートでは、債券ポートフォリオの残存構成を決める元になるイールドカーブ分析のご紹介をしました。前回は日米のマーケットでの最近のイールドカーブ動向をご紹介しましたが、今回はイールドカーブの定量的な分析方法をご紹介します。
債券の金利判断をポートフォリオに適用する方法としてはデュレーションが一般的ですが、これでは金利の水平な変化にしか対応出来ず、イールドカーブ全体の動きを捉えることはできません。そこでイールドカーブ全体の動きに対応する投資判断の例として、(1)金利判断に基づき決められたデュレーションのもとで、(2)中期ゾーンの膨らみ度合いを元にバーベル・ブレット・ポジションを判断していくことがあります。
しかしながら、イールドカーブの動きを正確にトレースしていくにはこれだけでも不十分で、3成分による投資判断が必要であることが知られています。3成分とは、(1)金利水準の変化(水平成分)、(2)中期ゾーンの膨らみ度合い(膨らみ成分)、(3)イールドカーブの傾き具合(傾き成分)のことです。(1)と(2)のみを考慮して投資判断した場合は、例え100%正確に予想できたとしても、期待した超過リターンを上げることができません。
イールドカーブを定量的に3成分に分けるには、2次曲線を適用したり、特定の関数(ネルソン・シーゲル関数等が知られています)を適用する方法が知られています。またイールドカーブ・リスクを3成分で管理する方法としては主成分分析を利用する方法もありますが、直接的に分かりづらいことが難点です。当社ではイールドカーブ戦略の1つとして3成分を元にしたカーブ分析を行いつつ、リスク管理についてはより細かな年限毎のリスクを見ていくことにより、投資判断のポートフォリオへの正確な反映を心がけています。
-----------図版はソースにて

これで景気の先読みを!!『イールドカーブ』とは!? 2014/05/04
https://zuuonline.com/archives/15724
以下抜粋
イールドカーブにより予測できること イールドカーブに注目してみよう
イールドカーブにより将来の景気動向、金融政策などがある程度予測できると言われています。まず景気動向についてですが、一般的には景気が将来的に上昇していくような状況では、イールドカーブのスティーブ化の現象、つまりイールドカーブの傾きが急になることが多いと言われています。
逆に、景気が将来的に減退していくような状況又は先行きが不透明な状況では、イールドカーブのフラット化の現象、つまりイールドカーブの曲線が緩やかな傾斜となることが多いと言われています。また、逆イールドは、景気減退の予兆と見ることもできます。
次に、金融政策との関係ですが、一般的に中央銀行の金融政策が引き締めの傾向にあるときには、逆イールドになる可能性が高いと言われています。この様なことからイールドカーブは景気動向や金融政策を予測するための指標としても利用されることがあります。
以上のように、イールドカーブから景気動向、金融政策をある程度予測することができますが、その理由については諸説があり、はっきりとは解明されていないと言われています。

イールドカーブの決定要因について
イルードカーブがどのようにして決まるかについては、代表的な3つの考え方があり、それぞれ「純粋期待仮説」「流動性プレミアム仮説」「市場分断仮説」と言われています。これらの考え方はまとめて「金利の期待構造理論」と呼ばれています。
まず「純粋期待仮説」については、市場にいる投資家の方たちが、短期金利が将来的に上がると予想すれば、長期金利は短期金利の上昇を見込んだ結果として短期金利よりも高くなる(順イールド)。逆に将来的に短期金利が低下すると予想されると、長期金利は短期金利より低くなる(逆イールド)。
つまり、長期金利については、将来の短期金利の期待値によって決定するという考え方です。次に「流動性プレミアム仮説」については、残存期間が長くなるほど流動性が低下し、リスクを被る可能性も高くなるため、その分リスクプレミアムが付いて、短期金利よりも高くなる(順イールド)。つまり、単純に長期金利は短期金利よりも高くなると言う考え方です。
最後に「市場分断仮説」については、市場には様々な投資家がいて、投資家は、資金の目的等によって債券の残存期間を選択していて独自の市場を形成しているとする考え方で、つまり債券市場は残存期間ごとに分断されていて、各残存期間の金利に対する需要によって決定されるとするものです。
実際の市場では、これら3つの考え方だけではなく、様々な考え方(仮説)によってイールドカーブが決定されると考えられていますが、場所、時期などの状況に応じて、適切な考え方(仮説)の組み合わせを見つける必要があります。
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銀行を始めとした金融機関は、猛烈にお金を持っているようでいて、実際は他人のお金を預かっているだけだ。
その為、これらをBIS規制による管理の他、運用(投資や貸出)し運用益を得て、経営している。
一般の投資家でも、分散投資とポートフォリオと言った話を聞いたことがあるはずだ。
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投資ってなぁに?
分散投資とポートフォリオ
https://manabow.com/know/chapter6/1.html

この例では一般投資家への説明になっているが、金融機関でも法的に定められたものと自由裁量のとでポートフォリオを組み、運用している。
一般投資家であれば自己資本で行うのがベースであろうから損しても自己責任だが、金融機関では損をして元手を失うようなことになるのが最も困るものだ。
なにせ、他人のお金が原資で、自分の利益はその運用益の一部だからだ。
したがって、政策や経済動向など国内外も含めて厳しくチェックし、リスクをできるだけ下げ、可能な限りハイリターンになる隙間を狙う。

しかしここで疑問が生じる。
何って、誰が金利を決めるホルダーなのか、ということだ。
日本国債の保有者を見てみよう。
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日本の国債の保有者内訳をグラフ化してみる(最新) 2018/03/20
http:イールドカーブに注目してみよう //www.garbagenews.net/archives/2126503.html
以下抜粋
データの掲載場所は【日本銀行の資金循環データ】http://www.boj.or.jp/statistics/sj/index.htm/。この一覧から「四半期計数」項目で公開されている値を基に、現時点で最新値(2018年3月19日更新)に該当する2017年第4四半期(Q4)(暫定値)の日本国国債の保有者別内訳(長期国債・財融債合計988.2兆円)をグラフ化したのが次の図。

↑ 日本国国債(イールドカーブに注目してみよう 長期)保有者別内訳(2017年Q4暫定・合計988.2兆円)(比率)


↑ 日本国国債(長期)保有者別内訳(2017年Q4暫定・合計988.2兆円)(兆円)

これは個人事業主なら、社長本人の資産を会社に貸し付けているようなもの。つまり日本政府が発行した国債のうち93.9%は、国内の民間・地方自治体などの資産でもある(付け加えるならば、6.1%の外国人購入者の国債はすべて日本円建て。一方、「民間銀行など」に含まれる投信・証券などの一部は海外勢も購入しているはずなので、現実にはもう少し海外比率は高いものとなる)。

↑ 日本国国債(長期)保有者別内訳

現時点で時系列的に捕捉しているのは16四半期分のみだが、確実に「中央銀行」、つまり日本銀行のシェアが増加している。2013年4月4日の金融政策決定会合で決定された量的・質的金融緩和政策(異次元緩和)で、国債購入を積極的に行った結果、シェアが増加している次第である。そして第二次金融緩和が2014年10月末に実施の発表がされており、それも反映された形となっている。詳しくは【日銀の追加金融緩和政策に関する覚え書き】 http://www.jgnn.net/ls/2014/11/post-9596.イールドカーブに注目してみよう html参照のこと。
--------以下、割愛 海外部門シェアについての記載はソース参照
国債等の保有者別内訳 (平成29年12月末(速報))(PDF:247KB)
https://www.mof.go.イールドカーブに注目してみよう イールドカーブに注目してみよう jp/jgbs/reference/appendix/breakdown.pdf

これらを見ておわかりなように、 利率を決める大きな役割を担うのは、日銀と民間銀行と生保。
そして 金融緩和で品薄な国債が低金利に陥るのは、ある意味当然だ。
普通、需要がないと金利が上がり、需要があると金利が下がる。 イールドカーブに注目してみよう
不人気だとみんなが買わないから、利率を高くするから買ってください、というわけだ。
低金利なのは国債依存度を下げられない=市井での運用リスクが高いとみなしている、とも言える。

数年前のこちらの記事にちょっと面白い記載がある。
↓↓↓↓↓↓↓↓
日本国債の保有者比率内訳の推移(2014年) 〜アベノミクスで何が変わったか〜 イールドカーブに注目してみよう
http://world-arrangement-group.com/blog/?p=945
以下抜粋
■ 2015年の国債の行方
2015年に入り、すでに国債は新たな局面を迎えようとしています。
1月21日、「5年物個人国債、金利低下で募集中止 販売開始後初めて 財務省」(日経新聞)
2月3日、「10年物国債入札「不調」 債券市場に激震」(日経新聞)
日銀がどんどん買ってくれた国債の入札は人気があったはずですが、
ここにきて急に入札時の買い手がつかなくなっているのです。
それはすでに国債価格が高くなりすぎていて、
保有者が国債からの利益をあげづらくなっているからです。
まず、最終的にきっと日銀に売却できると言っても、
売却するまでは保有者が国債からの利回りを気にしなければなりません。
1月21日時点では、10年物国債の利回りは0.21%まで下がっていました。
利回りが小さいことは保有者にとっては旨味が少ないのです。
また、日銀が高値で買ってくれるからといっても、
さすがに日銀が額面より高い額(マイナス利回り)で長期間購入してくれるとは
期待しづらい。
そのため、入札に慎重になってきているのです。
2015年のポイントは、存在感を占める海外国債保有者の出方です。
この国債価格の高騰に陰りが見えてきた状況で、海外保有者が売りにでるかどうかには
注目が集まっています。
---------

これらの当たり前の結果がもたらす解は、金融緩和時にイールドカーブを気にする意味はあまり無い、ということだ。
そもそも金融機関が国債を買うのは、貯金をしているようなものだ。
低リターンを解った上で低リスク保持している。
あちこちの政策や経済動向を受けてポートフォリオを変更し、それらが金利に反映される。
安定運営上は一定割合は国債保持するから、固着してしまうわけだ。
つまり金融緩和をするのに国債を買い入れるというのは、現状ではこれ以上は厳しいということでもある。
新規の国債発行も二重の意味で抑制されることになるから、なおさらだ。
二重とは、国債発行額を抑えることと、売れないから中止というものだ。

この金利について決定権を持たない日銀がなんとかしようとしても限界がある。
金利を決めるのは政策と金融機関の需要だ。
出口戦略で金利上げをしているアメリカの事例でわかるように、市井での貸出で不良債権化リスクが低く運用できるようになれば、自ずと国債依存度は下がり、利率はあがる。
しかし現在、ボトムラインに近い状態の保有割合で、かつ、増税や世界経済状態を見据えれば、国債依存度が一定以上に下がらないのは自明の理。
仮に経済がすこし上向いてきて保有割合を変えても、国債はあっという間に日銀が買うわけで、やはり低金利安定状態となる。
素直に消費増税を中止しますとかの政策をすれば一気に動くだろうが、財務省綱引き状態でこちらも不透明だ。

そうなると、イールドカーブが本来持っている将来を見据えた動きの参考になるというのも、 特殊な状態では使えない ということになる。
これらのイールドカーブの理解も、混乱しているようだ。
↓↓↓↓↓↓↓ イールドカーブに注目してみよう
イールド・カーブのフラット化はリスクでない? 2017/12/19
https://www.financialpointer.com/jp/post-11738/ イールドカーブに注目してみよう
【インサイト】イールドカーブのフラット化は株価への懸念材料でない
Gina Martin Adams、Peter Chung 2017年12月1日
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-11-30/P07WDX6JTSE801
↑一読の価値あり↓
米長期金利上昇と為替相場 影響大きいのは実質金利差、円安にトランプ氏の政治圧力 2018.5.8
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/180508/soc1805080001-n1.html

アメリカも金融緩和の手仕舞い後の利上げ最中だから、当然、混乱する。
やはり当てにはなりにくいのだ。
そもそも政策が解っていないとカーブが示す意味もわからないから、カーブを見ればなんとかなるということ自体矛盾がある。
そして絶対的に損をしたくない金融機関の動きを考えると、金融に王道なしとも言え、疑心暗鬼の投資家は何かにすがりたい=解りやすい指標でイードカーブ、と捉えていると思われる。
為替同様、平時とリスク局面では、根本的な動きが変わるのは当たり前、切り替えて考えていくのが正しいだろう。
個人的には、一般投資家ならともかく、日銀等があんまり細かい情報にこだわって右往左往するより、もっとマクロ=全体的に見て、基本的なことをしっかりすべきだと思う。
日本で言えば、財務省が国益を考えてきちんと仕事をしていればよい、となる。
こういうのを深掘りすると、ほんと、財務省のアホっぷりが顕在化するなぁ。

時代はコンタンゴ

いまさら説明するのも面倒だが、とりあえず掲載しときます!
同種類の債券の償還までの残存期間を横軸にとり,それに対応した利回りを縦軸にとったときに描かれる曲線のこと。右上がりの場合を順イールド,右下がりの場合を逆イールドと呼ぶ。利回り曲線。
(goo辞書より抜粋)
ここで私がちょっとふれておきたかったのが、近年見られるイールドカーブのフラット化についてです。イールド・カーブのフラット化(長短金利差縮小)が、景気の先行き不安を代弁している、との見方があります。この見方からすると、欧米でまず景気不安が広がり、世界景気の減速を受けて、日本でも今後景気が減速することを市場が予見している、ということになります。確かに、イールド・カーブが、景気の先行指標の1 つとして採用されている国もあります。しかし、近年の世界的なイールド・カーブのフラット化は、必ずしも景気の先行き悪化を示唆しているとは言えない面があります。例えば、最初にフラット化したのは英国です、そこではむしろ住宅バブルを警戒して真っ先に金融引締めに転じたことがきっかけでした。次いで米国が利上げし、これを受けて米国でも英国にやや遅れてフラット化しました。更にその後EUがインフレ懸念から利上げに転じ、カーブはやはりフラット化しています。これらは景気の減速懸念によってフラット化したのではなく、金利引上げが主因でした。しかも、カーブがフラット化した英国やドイツは、いまだに景気の順調な拡大が続いています。米国でも急速にフラット化してから暫らくは、むしろ景気の加速さえ見られましたが、少なくとも欧米でのフラット化は、金融政策の転換を反映したもので、景気との関連で言えば、不安の反映ではなく、むしろ景気が強いなかで生じています。最近の動きを見ても、OECDの景気先行指数は夏場に底入れし、足元では反転上昇しているが、その中でカーブはフラット化、逆イールド化が進んでいます。だから、カーブのフラット化は、金融政策の転換の時期を反映して,英国、米国、ドイツの順に進みました。敢えて言えば、日本という国が緩和を続けている中で欧米が引締めを行ったことが、フラット化を促進した面があると思われます。では日本のフラット化だけ景気の先行き不安を代弁しているのか。恐らくこれもチガウでしょう。グローバル化する今日の金融市場においては、一部の国で引き締めをし、他方で別の国が緩和していれば、それぞれの効果が減殺されます。日本もいずれ流動性の吸収で欧米と足並みをそろえるとすれば、日本のカーブもフラット化に向かう、との類推がなされます。また、主要国の中でカーブが立っているのは日本くらいで、短期で調達した資金を債券で運用できる市場は日本くらいです。それだけに、日本では景気とは関係なくカーブのフラット化戦略がとりやすいのでしょう。弱い景気指標は、その戦略ポジションには都合がよいはず!「景気の先行き懸念」は後付け的なもので、フラット化の原因ではありません。今後景気の拡大が再確認され、追加利上げの機運が高まれば、カーブは更にベア・フラットすると見られます。もっとも、日本に替わる流動性供給国が現れないと、欧米ほどフラット化はしないでしょう。

イールドについて~イールド・スプレッド②~

1.イールドスプレッドで何がわかるのか?
長期の株式投資をすべき時期は、長期金利よりも株式投資の収益率のほうが大きい(長期金利<株式投資の収益率)ときだけです。
株式投資の収益率=株式益回り+経済成長率なので、
長期金利<株式益回り+経済成長率
長期金利-株式益回り<経済成長率
長期金利-株式益回りの差をイールド・スプレッドといいます。
これを置き換えると

イールドについて~イールド・スプレッド~ イールドカーブに注目してみよう

1. 株式投資の収益率について
株式に限らず、投資をする際の基準は金利です。調達する金利以上の利回りになるものしか投資の対象にはなりません。
株式に投資するときの利潤は、定期的な配当(インカムゲイン)と、将来値上がりするだろう値上がり益(キャピタルゲイン)の合計です。ところで配当は企業が上げた利益のうちから政策的に配分されます。成長性のある企業は配当金として社外に流出させるよりも、配当は低くおさえて、新たな投資にふりむけるほうがよいし、株主もそれを容認します。一方成長性に乏しい企業は利益のほとんどを配当に回さねば株主が納得しません。
したがってインカムゲインとしては、配当率ではなく、1株当たりの利益に注目すべきです。1株当たりの利益を株価で割ったものを「株式益回り」と呼び、これが株式のインカムゲインになります。
一方株式のキャピタルゲインですが、これはその企業の成長率に応じて株価は値上がりします。株式全体でみれば、その国の経済成長率です。

ストラテジーについて

ストラテジーⅧ

☆3 - Way : コ ー ルスプレッド対 プット ☆
同一限月取引において、任意の行使価格のコールの買付取引、それより高い行使価格のコールの売付取引、任意の行使価格のプットの売付取引が1単位ずつ同時に成立する。

☆3 - Way : プ ッ トス プレッド対コール ☆
同一限月取引において、任意の行使価格のプットの買付取引、それより低い行使価格のプットの売付取引、任意の行使価格のコールの売付取引が1単位ずつ同時に成立する。

イールドカーブに注目してみよう

JP10Y: 緊急事態‼ 週明け円急騰の可能性浮上‼

10年債利回りが急騰しています。 金曜日の引けにかけての上昇を推測すると、これは海外勢がマーケットクローズ間近に仕掛けてきているように感じます。 要するに 金曜日の取引時間内での債券売り(利回り上昇)であれば、日銀が「月曜日に指値オペを実行する」とアナウンスできる時間的余裕があるのです。 しかし今回の引け間際の急騰を推測すると、日銀にアナウンスをする隙を与えない様に仕向けた感じがするのです。 週明けの月曜同日中に【アナウンス】&【指値オペ】が実行できるのか定かではありませんが、もし不可能であればこれは海外勢の勝利を意味するかと思います。 ただし翌火曜日に再び無制限の指値オペが実行されれば、円は安定を取り戻すと思います。 月曜日は異常な円高の警戒が現状発生しているという事で、今夜は絶対に円売りは禁物です。 ドル円の買い.

US10Y-US02Y: 米国10年債と2年債の金利差が縮んでいる

JP10Y: 佳境を迎える日銀対ヘッジファンドの日本国債10年物利回りバトル!円ドルレートにも影響!

6月24日、日銀とヘッジファンドの攻防が激しく、始値0.229%、高値0.413%、安値0.218%、終値0.223%と大きな上髭で終了。 日銀は大規模金融緩和を継続、指値オペで日本国債10年物利回り0.25%に抑え込んでいます。一方、英国のブルーベイ・アッセト・マネジメントなどヘッジファンドは、日銀による0.25%イールドカーブコントロールは維持不可能とし、国債先物で大掛かりな売りを仕掛けています。 国債価格が急落した場合、国債費の急増・住宅ローン返済不能や中小企業借入負担の懸念などから日本国債の格付け引き下げも懸念されます。 日銀がヘッジファンドに負けた場合、短期的には金利上昇から円安。長期的には、わが国国債格付けが引き下げられた場合、構造的な円安も懸念される。

JP10Y: 日銀とファンドがけんか!【JP10Y】

(JP10Y)日本国債10年物利回り 日足 日銀は指値オペを使って利回りを強引に抑え込んでいます。 この動きに異を唱えるファンドが出てきました。 チャート的にはどうなのかも含めて解説しています。

US10Y: 【通貨強弱チャート】Currency Strength Chart 金曜の動き

TradingViewインジケータにある「Currency Strength Chart」で4日間分を表示しています。 背後には「米国債10年利回り」を重ねてみました(薄い黄色) 6月28日〜30日の動きに比べ、7月1日は動きが大きいです。 7月1日は10年債利回り(長期金利)が急下したからでしょうか。 インジケーターに指標を重ねて分析できるのもTradingViewの魅力です。

US10Y: 米10年債金利

米10年債金利の4時間足です 三角持ち合いを形成していましたが、下抜けしたように見られます。 ボリンジャーバンドもエクスパンションしてきてますので、 どちらかというと下方向(金利低下)の方向にいきそうです。 そうなるとドル円の調整下落が起こるかに注目です

US10Y: さすがに日本債権のアービトラージ 効かなくなってきた

さすがにですよね これだけ流布されては 旨味はないです 笑

JP10Y: 日本国債 毎日ドタバタ 売勢 VS 買勢

日本国債 毎日ドタバタ 売勢 VS 買勢 なんやねん!! いつか日銀負けるのかな? そろそろ黒田さんまずいのでは??

JP10Y: 日銀の長期金利操作YCC変更の可能性について

昨日、日本10年債利回りはYCCの上限(+0.25%)を越えて来ました。 通常は上限の+0.25%を付けた段階で、日銀が指値オペのアナウンスを行うため必然的に0.25%が市場参加者のレジスタンスとして機能してきました。 しかし、金曜日は違ったようです。 上限0.25%を越える(債券価格は下落)状態で売る事は、事実上売主にとっては損失となります。 なぜなら日銀が市場で決まった安い価格(利回り0.4%以上)より高い価格(利回り0.25%)で買ってくれるからです。 では、なぜ投資家はわざわざ損をしてまで日本の10年債を売り込んでいるのでしょうか? 答えは 「日銀の政策変更を見越している」からです。 〜前置き〜 現在日銀は2013より大規模金融緩和を行っています。 物価安定の目標2%を目指してYCCをはじめとした金融緩和を.

IT10Y: ECB緊急会合はPEPP再投資の件?

上昇していたイタリア国債利回りが低下 再投資があればイタリア国債などの買いにつながる これで債券利回り低下、ユーロ下落 これで落ち着くか

US10Y: 米国債は逆イールド観測 景気後退懸念は加速するか

チャートは1時間足です。 米2年債(オレンジ)と米10年債(青)の利回りが逆転する、逆イールドがまた観測されました。 今年は4月に何度か逆イールドが観測されましたが、またもやです。 逆イールドが観測されると半年~2年以内には景気が後退するというシグナルになります。 アメリカは前回のCPIが予想よりも高くなっており、一時は頭打ちだと思われていましたが、堅調に推移しております。 こうなるとCPIをまずなんとかすると宣言しているFRBは引き続きタカ派の姿勢を崩すことはできません。 また、先月まで小売売上高は悪化せずに堅調なままなので、アメリカ国内の景気が現在すごく悪化しているか言うとそうではないということにはなりますが、ここが次の発表ではどうなっているのか気になるところです。 既にアメリカは住宅市場では着工件数は減少し、住宅価.

US30Y: 【FXで馬】逆イールド再び

米CPI重要指標を終えて 米インフレ率は またもや悪化し 米株など世界の株価が 暴落となり 米長期債は急上昇 特に米2年債・5年債は 年初来高値を大きく更新 これで再び逆イールドカーブが観測されるFRBへのプレッシャーは増大6月15日のFOMCに注目

EU10Y: EU 10年、2年の債券利回りがぐんぐん上がってる。

2年物債券利回りは4月4日~8日の週で終値 > 0 5月30日~6月3日の週の終値は0.6530 ちなみに日本国債利回りは 10年が0.235 2年が -0.059 たしかちょっと前までは 日本>EUだったよな。 日本政府は日本国債の価格が下がるのを嫌がって色々やってるみたいだが、そのしわ寄せが円安に、、、 もうちょい市場原理にまかせてもいいんじゃない? ああでも他の国はどないしてるんかなぁ?

US02Y: アメリカ国債金利の上昇トレンドが変化してきているかもしれません。

米国債金利2年物の日足です。 上昇トレンドの勢いが弱まってきています。 とはいえまだトレンドが終わったと見るのは気が早いかもしれませんが、ここらへんでトレンド終了になるかもしれませんね。 もしそうなったら長期金利、通貨、株なんかのトレンドにも変化が出てくるかもしれません。

米国株投資に使える「ファンダメンタル分析指標」15選【日頃からアンテナを張っておこう!】

個別株の場合は、「statistics」からチェックできます

ETFの場合は、「Holdings」より含まれる銘柄の平均値をチェックできます

1.PBR(Price Book-value Ratio):株価純資産倍率

PBRとはPrice Book-value Ratioの略。日本語では「株価純資産倍率」と呼びます。

和名の通り、現在の株価が、1株当たり純資産(BPS:Book-value Per Share)の何倍かを示しています。

PBR(株価純資産倍率)

=株価 ÷ 1株あたり純資産(BPS)

PBRが端的に示しているのは、その銘柄の「解散価値」です。

PBRはある一時点で判断するのではなく、日頃の推移を観察するのが良いと思います。数値の肌感覚を持っておき、そこからズレたときが売買シグナルになるでしょう。

2.PER(Price Earnings Ratio):株価収益率

PERは、Price Earnings Ratioの略。日本語では「株価収益率」と呼びます。

ちょっと取っ付きづらい字面ですが、意味するところは、株価に対し、1株あたりの利益(EPS:Earnings イールドカーブに注目してみよう Per Share)が何倍かを示しています。

PER(株価収益率)

=株価 ÷ 1株あたりの利益(EPS)

ざっくり言えば、株式とは利益を株主に配分するシステム。PERが示しているのは、その銘柄から得られる年間リターンに対し、株価が何倍になっているのかということです。

日本企業では、PERは大体「15倍」が平均とされているので、15倍未満なら割安、15倍超なら割高となります。1990年頃はPER「80倍」まで行っていたので、バブルを見る指標としても使えます。

出典:multpl.comより引用した米国のPER

2.PSR(Price Sales Ratio):株価売上高倍率

PSRは、Price Sales Ratioの略。日本語では、「株価売上高倍率」と呼びます。

字面からも想像できる通り、時価総額が、その企業の年間売り上げの何倍かを示しています。

PSR(株価売上高倍率)

=時価総額 ÷ 年間の売上高

なぜPERだけでは不十分かというと、イケイケの新興企業は利益は出さずに、事業に再投資するからです。

イールドカーブに注目してみよう
銘柄 PER(株価収益率) PSR(株価売上高倍率)
Netflix 54.92倍 8.イールドカーブに注目してみよう 50倍
Amazon 55.98倍 3.67倍
Tesla 356.88倍 16.01倍

一般的には、PSRは20倍以上なら割高、0.5倍以下なら割安と言われています。これも米国なら米国の株式市場内で、相対的に判断しましょう。

【あれ?あの株安すぎ?】PBR・PER・PSRの見方を解説。割安株を見つけよう! 「あの株って割安だよね?」「あそこの株は割高だよ!」 巷でこんな話を聞いたことがあると思います。いったい何を持って割安・割高を判断.

4.シラーPER(CAPEレシオ)

シラーPERは、PER(株価収益率)をより長期トレンドで見るため指標です。「CAPEレシオ」とも呼ばれます。

そんなわけでシラーPERは、「現在の相場がバブルの様相を呈しているのか?近い将来に暴落局面がやってくるのか?」を測る指標になっています。

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